ZEH｜【公式】ルジェンテ浦和｜埼玉県さいたま市、JR「浦和」駅の新築分譲マンション

ZEH-M Orientedで叶える、
豊かな時間。

image photo

東急リバブルは
ZEHデベロッパーに登録しています。

「ZEHデベロッパー」とは、ZEH-M（ゼッチ・マンション）普及の役割を担うマンションデベロッパーです。
東急リバブルは、「ZEHデベロッパー」に登録し、
分譲する新築マンションにおいて「ZEH-M Oriented」以上を標準採用することを決定しています。

高断熱:冷･暖房用のエネルギーを「極力削減する」省エネ:エネルギーを「上手に使う」 — 一次エネルギー消費量20%以上削減

断熱性能を高め、高効率設備の導入によって快適な室内環境を保ちつつ、
年間の一次エネルギー消費量を20％以上削減します。

建築物省エネ法^※1に基づく省エネ性能表示制度BELSによる第三者認証を取得

BELS（ベルス）とは、第三者機関によって全ての建築物を対象とした、
省エネルギー性能等に関する評価・表示を行う、建築物省エネルギー性能表示制度。

※掲載の「BELS表示マーク」は、住棟のもので、評価結果は住戸ごとに異なります。
※掲載の「省エネ性能ラベル」は、住棟全体の性能を示すものであり、各住戸の性能を示すものではありません。

ZEH-M Orientedの2つのメリット

image photo

01人にやさしい

高断熱で夏も冬も快適、ヒートショックのリスク軽減も期待。

POINT 01高断熱だから一年を通じて
快適に過ごすことができます。

ZEH-M Orientedの断熱効果により、
部屋の中は外気温度の変化の影響を受けづらく、部屋間の温度差が小さくなります。
エアコン等による暖冷房の効果も長続きしますので、
冬も夏も年間を通してより快適にお過ごしいただける設計としています。

出典：国土交通省ホームページ「家選びの基準変わります」より

https://www.mlit.go.jp/common/001582580.pdf

POINT 02断熱性能を高めることは、
ヒートショックのリスク軽減に
つながります。

断熱性能が低い住宅は、
冬の暖房時の部屋間の温度差が大きくヒートショックのリスクが高いと言われています。
また、夏場の住宅内での熱中症につながる危険性もあります。

寒暖差の少ない住宅は ヒートショックのリスクを低減。: 高断熱の家は、室温を一定に保ちやすいので、夏は涼しく、冬は暖かい、快適な生活が送れます。さらに、冬は、効率的に家全体を暖められるので、急激な温度変化によるヒートショックによる心筋梗塞等の事故を防ぐ効果もあります。出典：経済産業省資源エネルギー庁ホームページ
「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」に関する情報公開について・省エネ住宅」より
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/index03.html

02家計にやさしい

エネルギーを効率的に使用し、光熱費を抑制。

POINT 01年間の光熱費が節約できます。

住まいの経済性は、ランニングコストで考えたい: マンションは購入時の費用だけでなく、光熱費などのランニングコストが必要になります。このランニングコストも含めて経済性を考えることが大切。省エネの住まいで光熱費を減らすことは、住まいのランニングコスト低減にもつながります。

光熱費の削減効果: ゼッチ・マンションは高断熱・高気密のため、冷暖房を使って一度暖めたり、冷やしたりした室内の温度が元に戻りにくいという特性があり、電気代の多くを占める冷暖房を使用する時間を減らすことができます。また高効率の省エネ機器を使用することで消費エネルギーが減り、一般的なマンションと比べ電気代の削減が可能です。出典：経済産業省資源エネルギー庁ホームページ「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」に関する情報公開について・省エネ住宅」より

POINT 02ZEHで賢く無駄なく省エネを実現。
光熱費を年間約2万円抑えられます。

［試算例：東急リバブル施工事例（横浜市・2LDK・43㎡・9階・角住戸にて試算）※物件によって試算は異なります。］計算条件：『省エネルギー基準の家』国が定める基準により算出した設計二次エネルギー消費量に設計一次エネルギー消費量に対する基準一次エネルギー消費量の割合を乗じて基準二次エネルギー消費量を算出し、燃料単価、換算係数を乗じて算定。『東急リバブル施工事例』国が定める基準により算出した設計二次エネルギー消費量に燃料単価、換算係数を乗じて算定。実際の年間光熱費を保証するものではありません。設備の新設維持更新に要する費用は考慮しておりません。燃料単価、換算係数は「総合資源エネルギー調査会省エネルギー・新エネルギー分科会　省エネルギー小委員会小売事業者判断基準ワーキンググループ取りまとめ」を参照。燃料単価のガス（設計）がガス（基準）と異なる場合は、ガス会社の設定単価を反映。